5分解説⏳仮想通貨PLT(パレットトークン)とは?将来性&買い方を探る【NFT】

こんにちは。DeFi牧場のおーじぃ(@DeFi_Ranch)です。

先月、日本の取引所から初上場するユーティリティートークン「パレットトークン(PLT)」の購入抽選に申込み、幸運にも1口当選し1,000PLTをゲットしました！

1枚4.05円で購入した通貨が、一時最高値94.8円(23.4倍)まで上昇し、8月上旬時点では65円前後を推移しています。

しかしながら、その用途については「NFT関連」くらいの知識しかありません^^;

そこで今回の記事では、勢いだけで買ってしまったパレットトークンのホワイトペーパーを見直し、お妻様から追加の投資予算を得るため、5分(約2,500文字)でわかりやすく解説してみます。

※あくまで嫁ファーストの意訳ですので、正確な内容については、公式サイトのホワイトペーパーをご確認下さい。

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パレットトークン(PLT)とは？
パレットトークン(PLT)のチャート
パレット(Palette)が解決する課題
パレットトークン(PLT)の具体的な利用イメージ
パレットトークン(PLT)の今後の将来性
パレットトークン(PLT)が買える取引所
1. パレットトークン(PLT)のステーキング
結論マンガ好きなら確保しておきたいお役立ち系仮想通貨
1. 関連｜日本で買える新規上場仮想通貨-2022

パレットトークン(PLT)とは？

まず「パレットトークン」の前提にあるサービス「パレット(Palette)」とは、デジタルデータの所有権(いわゆるNFT)をやり取りするサービスで、日本が誇るマンガ・アニメを中心にエンタメ系デジタルコンテンツをインターネット上で管理・売買する事ができます。

パレットトークン(PLT)とは、この「パレット」上で利用するデジタル通貨(トークン)です。

パレットトークン(PLT)のチャート

パレットトークン(PLT)のチャートは、今の所公式サイトでしか確認できないようです。

パレット(Palette)が解決する課題

日本が世界に誇るエンタメコンテンツは、世界中で多くのファンを獲得した一方で、複製が容易なインターネット上で消費され、コンテンツクリエイターは十分な経済的報酬を受け取れていない現状があります。

そこでブロックチェーンの技術を活用し、日本のコンテンツ産業をアップデートすることがパレットが目指す世界です。

すでにイーサリアムを使ったNFTの取引所は存在するものの、様々なサービスで幅広く利用される前提で作られたイーサリアムでは、よそのサービス混雑時の手数料が高騰に巻き込まれたり、すでにあるルールに従う必要があり、操作が複雑になるなど様々な課題があります。

これらの課題に対し、パレットではNFTに特化したプライベートブロックチェーンを構築することで「手数料の低価格化」や「シンプルなサービス利用」を実現し、より活発なNFT市場を目指しています。

パレットトークン(PLT)の具体的な利用イメージ

PLTは、主に次の３者間で取引されます。

①ユーザー（投資家）
②コンテンツホルダー（クリエイター）
③コンセンサスノード（運用チーム）

具体的な用途は、以下の３つが想定されます。

パレットトークン(PLT)の具体的な利用イメージ — 引用｜ハッシュパレット-ホワイトペーパー

NFTの購入時

①ユーザーが②コンテンツホルダーに「PLT」を支払う

NFTの発行時

②コンテンツホルダーが③コンセンサスノードに「PLT」を支払う

ステーキング(委任投票)

①ユーザーが③コンセンサスノードに「PLT」を預け、
③コンセンサスノードが①に「PLT」【※委任報酬】を支払う

現時点では、ステーキングの利用はできませんが、8月下旬からメインネットでサービス提供を開始する予定とのことで、早ければ1ヶ月後には実際の利用ができるようになりそうです。

パレットトークン(PLT)の今後の将来性

パレットトークンの今後を予想する上で重要な４つの要素について整理してみます。

①時価総額
②参加企業
③IEO事例
③コンテンツ

時価総額

パレットトークン(PLT)の現時点での総発行量は10億PLT。
1枚あたり66円とした場合、時価総額は660億円(6億ドル)相当となります。

2021年8月上旬時点での時価総額ランキングでは100位台に相当し、NFT関連トークンに限れば、スクウェア・エニックスからの出資で昨年話題になったNFT銘柄「SAND」を抜き、世界９位にランクインします。

参考）NFT関連トークン時価総額トップ10

参加企業

パレットのサービス運営は、コンソーシアム(共同事業体)によって管理されます。

国内主要暗号交換業者のコンサルを行い、海外プロジェクトの日本展開も支援する株式会社HashPortと、電子書籍や動画配信分野での実績を持ち、2019年6月に東証マザーズに上場した株式会社Link−Uがプロジェクトの運営主体となっています。

その他、海外暗号資産プロジェクトや取引所など世界13の幅広い企業メンバーに絞ることより、比較的スピーディーな仕様変更が行えるコンソーシアム(団体)型ブロックチェーンとしてプロジェクトの運営を行います。

運営主体

株式会社Hashpalette
株式会社HashPort
株式会社Link-U（東京証券取引所第一部上場, 4446）

コンソーシアム参加企業

Neo Foundation Ltd.
Ontology Foundation Ltd.
Internet of Services Foundation Ltd. (IOST財団)
ICON Foundation
コインチェック株式会社 *
オーケーコイン・ジャパン株式会社
フォビジャパン株式会社
Animoca Brands Corp Ltd.
株式会社HashKey DX（HashKey Digital Asset Group）
株式会社セレス（東京証券取引所第一部上場, 3696）

*パレットのシステム動作を第三者的に検証するエンジニアリングパートナーとして参加

IEO事例

IEO(Initial Exchange offering)とは、仮想通貨取引所が審査したプロジェクトが資金調達を行うことです。

CoinGeckoのレポートによると2019年前半6ヶ月間で実施された72個のIEOのうち、投資リターンがプラスとなったプロジェクトは約半数しかなかったそうです。

短期的には1,000%を超える価格を記録した銘柄もありましたが、1年後に最高値を更新している銘柄も存在しなかったとのことです。

つまり「上場直後の最高値を超えられない」というのがIEOの悲しい定説のようです^^;